繰上げ返済シミュレーター 2026年（令和8年）
住宅ローンの繰上返済効果を自動計算。期間短縮型と返済額軽減型の比較、最適なタイミング分析も。
繰上返済の効果を計算
万円
現在のローン残高%
年利（変動金利の場合は現在の適用金利）年
残りの返済年数万円
今回の繰上返済額期間短縮は利息削減効果大、返済額軽減は月々の負担減
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2026年（令和8年）税制反映済 · 2026年4月更新
使い方
「繰上返済の効果」タブ
借入残高（万円）、金利（%）、残り返済期間（年）、繰上返済額（万円）、繰上方式を入力すると、利息削減額や期間短縮の効果を自動計算します。
「期間短縮vs返済額軽減」タブ
同じ繰上返済額で期間短縮型と返済額軽減型の効果を並べて比較。繰上返済額別の一覧表も表示します。
「繰上返済のタイミング」タブ
1年後・3年後・5年後など、繰上返済のタイミングによって効果がどう変わるかを分析。投資との比較も表示します。
計算式
月額返済額（PMT方式）：
• M = P × r ÷ (1 − (1 + r)−n)
• P = 借入残高、r = 月利（年利÷12）、n = 返済月数
期間短縮型：
• 月額返済額はそのまま
• 繰上返済で元本を減らし、返済期間が短くなる
• 新しい期間 = −log(1 − P′ × r ÷ M) ÷ log(1 + r)
• 利息削減効果が大きい
返済額軽減型：
• 返済期間はそのまま
• 繰上返済で元本を減らし、月額返済額が下がる
• 新しい月額 = P′ × r ÷ (1 − (1 + r)−n)
• 手元資金に余裕が生まれる
• M = P × r ÷ (1 − (1 + r)−n)
• P = 借入残高、r = 月利（年利÷12）、n = 返済月数
期間短縮型：
• 月額返済額はそのまま
• 繰上返済で元本を減らし、返済期間が短くなる
• 新しい期間 = −log(1 − P′ × r ÷ M) ÷ log(1 + r)
• 利息削減効果が大きい
返済額軽減型：
• 返済期間はそのまま
• 繰上返済で元本を減らし、月額返済額が下がる
• 新しい月額 = P′ × r ÷ (1 − (1 + r)−n)
• 手元資金に余裕が生まれる
計算例
例：残高3,000万円・金利0.5%・残30年・繰上500万円
借入残高¥30,000,000
金利0.5%（年利）
残り返済期間30年（360ヶ月）
月額返済額¥89,756
繰上返済額¥5,000,000
期間短縮型の場合
短縮期間約5年
利息削減額約¥390,000
月額返済額¥89,756（変更なし）
返済額軽減型の場合
月額減少約¥14,000/月
利息削減額約¥200,000
返済期間30年（変更なし）
よくある質問
利息削減効果だけを見れば期間短縮型が有利です。ただし月々の資金繰りに余裕を持たせたい場合や、今後の収入減が想定される場合は返済額軽減型が適しています。家計の状況に応じて選択しましょう。両方を組み合わせることも可能です。
はい。住宅ローンの返済初期は利息の割合が高いため、早めに元本を減らすと利息削減効果が大きくなります。ただし住宅ローン控除の期間中（最大13年）は、控除額と利息の比較検討が必要です。金利0.7%以下の場合、控除期間中は繰上返済を待つ方が得になるケースもあります。
住宅ローン金利が0.5%前後の超低金利なら、年利3-5%の運用（新NISAのインデックス投資等）の方が期待リターンは大きいです。ただし投資にはリスクがあり、繰上返済の利息削減は確実です。まず生活防衛資金（生活費の6ヶ月分）を確保した上で、リスク許容度に応じて判断しましょう。
金融機関によって異なります。ネット銀行（住信SBI、楽天銀行等）はインターネットでの繰上返済手数料が無料のことが多いです。メガバンクや地方銀行では1回5,500円〜33,000円の手数料がかかる場合があります。固定金利期間中は追加手数料がかかることもあるため、事前に確認しましょう。
住宅ローン控除は年末残高の0.7%（最大13年間）が所得税から控除されます。繰上返済で残高が減ると控除額も減少します。金利0.7%以上の場合は利息が控除額を上回るため繰上返済が有利ですが、金利0.5%以下の場合は控除期間終了後に繰上返済した方が総合的に得になるケースもあります。